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河岸宏和を代表する日本の「外食産業」が 家庭料理を崩壊させ『素人ママ』を産んだ

マクドナルドの「ママ目線」プロジェクト 「もう何がしたいのか分からん」との厳しい指摘も 2015/5/12 17:57


 日本マクドナルド(東京都新宿区)は2015年5月11日、母親がメニューや店舗、自社の食品加工工場について意見を述べる取り組み「ママズ・アイ・プロジェクト」を開始すると発表した。

 プロジェクトのコンセプトは「食品について特に厳しい目を持つのは、いつも家族のことを想う母親(ママ)である」。一連の異物混入事件などで離れた女性客やファミリー客を呼び戻す作戦とみられるが、ネット上では厳しい意見が目立つ。食の専門家も「飲食店のプロが素人に意見を求めるのは論外」と手厳しい。


「窮余の一策」は功を奏するか(写真は2015年1月撮影)

女性層やファミリー層の客離れが一番深刻

 「ママズ・アイ・プロジェクト」ではまず、確認したい、見たい部分を一般客から広く募集する。これは公式ツイッターアカウントで5月11日から、特設サイトで14日から始まっており、母親でなくとも応募できる。

 次に集まった意見や質問をとりまとめ、5月から月1回実施される意見交換会「Mom's Eye Table(ママズ・アイ・テーブル)」で提示する。参加者はサラ・カサノバ社長を含む社員とマクドナルド側の選んだ「食や栄養に関心が高い現役ママ」5~6人、同じくプロジェクトリーダーに任命された放送作家・鈴木おさむさん(43)の予定だ。

 ちなみに、「現役ママ」の多くは料理評論家、フードコーディネーターなどの肩書でメディアに登場している。

 意見交換会に参加した母親は国内店舗や、新しい鶏肉の仕入れ先となったタイの食品加工工場を視察する。これには、一般の母親の公募も計画しているという。その後、視察した内容をレポートにまとめて特設サイトや店頭配布パンフレットなどに公開するという流れだ。視察先についてはあらかじめ店舗や工場が挙げられているものの、「いつ・どこへ行くかは、『Mom's Eye Table』での話し合いの中で決めてまいります」と変更の可能性も示唆している。

 カサノバ社長は11日に記者会見し、女性層やファミリー層の客離れが一番深刻だと説明。母親の目で安全に関する取り組みをチェックしてもらい、信頼回復につなげたい考えを示した。

 マクドナルドは迷走を続けている。14年7月、商品原材料の調達先だった中国の食肉加工会社が消費期限切れ鶏肉を使っていた事実が発覚。

 さらには14年後半から15年初頭にかけて、ネットを中心に商品への異物混入報告が相次いだ。

 14年8月、顧客を取り戻すべく全店禁煙に踏み切ったものの、結局売り上げ回復には結び付かなかった。現在、日本マクドナルドホールディングスの既存店売上高は14年2月から15か月連続のマイナスだ。15年4月には不採算店を含む190店舗を閉店し、本社社員を対象に早期退職を約100人募ると公表している。

 「ママズ・アイ・プロジェクト」はそんなマクドナルドが打ち出した「窮余の一策」とも言える作戦だった。

「外食産業に携わる者が素人に意見を求めるのは論外」

 しかし、ネット上には厳しい指摘が目立つ。

 ツイッターには、

    「もはや何がしたいのか分からん」
    「それ以前の問題なんだって!」
    「食の安全性に厳しい母親は、そもそもマックなんか行かんでしょ」
    「参加する『母親』は一体何者なんだ。子育、家事、仕事もしてれば中々参加できない」

とプロジェクトの狙いやコンセプトを批判する声が続々寄せられている。

 全体的には、原材料の詳細表示や衛生管理など飲食店経営の基礎固めをするよう促す声が多い。

 プロも苦言を呈する。「『外食の裏側』を見抜くプロの全スキル、教えます」(東洋経済新報社)などの著作で知られる食品安全教育研究所代表の河岸宏和さんは「外食産業に携わる者が素人に意見を求めるのは論外」「プロは素人の見本になるべきです」と言い放つ。

 プロジェクトを貫く「ママ目線」については、「母親に意見を求めるのではなく、主婦が感心するくらい徹底した清掃をお店では行うべきだ」とした。

 では、マクドナルドが信頼を回復するにはどうすればいいのか。

    「工場では原料の詳細、添加物、製造方法、原産地について、透明性をもって公開するのが一番の信頼回復の道です」

 まずは基本的な部分から着実に、これがマクドナルドに残された唯一の道なのかもしれない。



004
笑 2015/5/12 19:04

もうひとつ!
「飲食店のプロが素人に意見を求めるのは、論外」
この評論家、何か思い上がってないか!?
マクドナルドがここまで墜ち込んだ理由は、異物混入騒動でマクドナルドに対する利用客の意思をナメてかかったからだろう。
利用客は、基本的に素人だ。しかし、それならいろんな店に置いてある「お客様のご意見を書くカード」は、どこの店も素人意見だからシカトしてるってことか
んな、バカなことあるかい!!

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我々はいつ目覚めるのだろうか 3

流行に敏感な若者は、毎日27人の奴隷を雇っている 2015年05月08日 06時29分


流行に敏感でインディー系の音楽などのサブカルチャーを好む、いわゆる「ヒップスター」と呼ばれる人たちは、一般的に社会問題の解決に前向きな人たちだと考えられている。しかし例えば彼らのコーヒーを飲むといった習慣が、知らず知らずのうちに違法な「奴隷労働」を支えていることがあるという。

そう報告したのは「現代の奴隷問題」に対する意識を高めるための活動をする団体「メイド・イン・ア・フリーワールド(MIAFW)」。MIAFWはヒップスターたちが好んで買う品物、たとえば洋服に使われるコットン、コーヒー豆、携帯電話に使われるレアメタルのタンタルなどを調べ、そしてその結果、平均的なヒップスターが、消費を通じて毎日約27人の奴隷を雇っていることになると算出した。

消費の仕方は人によって異なるため、もちろんこれは厳密な数字ではない、とMIAFWは述べている。しかし一方で、この調査は賢く消費しようと意識している人たちでさえ、時に倫理に反するようなビジネスを支えている可能性があることを浮き彫りにしている。

MIAFWは声明で「自ら考えることや、進歩的な政治、芸術、音楽、創造性、知性を大切に考えている人たちが、知らず知らずのうちに、劣悪な環境で作られた商品を使っていますしかし、倫理的に正しい環境で作られた物だけを買うことは、簡単ではありません。私たちが子供のころから信頼し、愛用してきたブランドの多くが、私たちが大切だと考える倫理観に従っていないからです」と述べている。


「ペルーに住むファビアンはマホガニーを伐採するために、1日12時間働いている。ホンジュラスに住むパオラは、農薬にまみれながらコーヒー豆を採取している」

実際、現代の奴隷問題は深刻だ。奴隷のような労働を強いられている人たちは、今が人類史上最も多いと言われている。

現代の奴隷問題解決のために活動する「ウォーク・フリー・ファウンデーション」(WFF)は「2014年世界奴隷指標」で、現在世界中で推定3580万人が奴隷として生活していると報告している。

ワシントン・ポスト紙によれば、このWFFの数字には「現代の緩い奴隷制の定義」では省かれることもある少年兵や、強制労働・強制売春に従事する人たち、強制結婚による幼な妻、また商品のように働かされいる人々も含まれているという。

また2015年4月には、人権侵害の実態を暴露したAP通信の記事がきっかけとなり、インドネシアで300人以上の奴隷労働者が救出された。彼らは、言葉巧みに勧誘されたりだまされたりして、強制的に漁業に従事させられていたという。水揚げされた魚介類は全世界に出荷されており、その一部はアメリカでも消費されていたとAP通信は伝えている。

確かに自分たちの買う商品が一体どのような世界の市場を経て作られたのかを知ることは簡単ではないが、不可能ではない。たとえば「Free2Work」は、ウェブサイトで強制労働や児童就労にかかわる企業やブランドを報告している。

また先日、MIAFWも、企業が倫理的に問題のないサプライヤーから製品を調達するための情報を提供する「FRDM」というソフトウェアを開発した。このソフトウェアを使って、企業は自社のサプライチェーンから奴隷労働を排除したり、企業間取引の実態について学んだり、虐待が行われているリスクが高い地域を特定したりすることができる。

MIAFWによれば、これは奴隷ビジネスを避けるための世界初のソフトウェアだという。こういった組織やサービスを使うことは、奴隷労働をサポートしない消費をするための一歩を踏み出す助けとなるだろう。

「与えられた課題をこなす」から「自分で問題を作り出す」へ 「問題解決」よりも「問題創造」が重要視されるべきであろう

解けない問題を出された時の反応が、その人の能力のバロメーターとなる 2015年02月22日 11時29分


「教室から、生徒が8人出て行きました。そのあと、12人の生徒が教室に入りました。教室には何人の生徒が残っているでしょう?」

兵庫県の小学校で、上のような問題を生徒に出題し、どのような反応があるかを観察する試みがあった。
皆様は、表題の問題を解くことができるだろうか?
(出典:独学のすすめ ちくま文庫

この問題を出された生徒、あるいはそれを見た父母は当惑し、学校へ「解けない問題を出して生徒を混乱させないでくれ」と言った人もいたそうだ。

もちろん、極めて普通の反応であり、それ自体は何ら責められるものではない。

しかし、そのような父母の反応にもかかわらず、これは大変面白い問題である。まず最初に分かることは、「算数の問題としては解けない」ということだ。もちろん「学校」におけるテストであるから、生徒は当然、暗黙の「学校のテストにおけるルール」を意識して、すなわち、数学的に、あるいは算数として解こうとする。

しかし、それは無理である。「生徒の人数の初期値」が判明していない限り、算数の問題としては不十分で解けない。

そこで、機知に富んだ生徒は、違う側面から問題をとこうとする。例えば、

  1. 教室に8人とか、12人とかが出入りするような時間だから、早朝や放課後ではないはずだ

  2. 一気に多人数が移動しているので、休み時間、しかもトイレ休憩のような時間帯だ

  3. 12人というのは、休み時間が終わって戻ってきた人たちだろう。回答は一クラスの人数である30名程度ではないか。

上のような解答も、ひとつの回答である。このように、自分で推論を進める、あるいは過程を付加することにより「問題を解く」ことができるようになる。
上のような事ができる生徒は、単にお勉強ができるだけの生徒よりも、「有能」であると言っても差し支えないのだろうか。

「学校」と「企業」は異なるという。

実は、このちがいの根本的な部分は上のような話が根幹にある。
すなわち、企業においての「問題」はルールが曖昧で、すべての条件が与えられているわけではない。むしろ、不明な条件が多く、自分で条件を付加し、仮定を置いて問題を完成させてから、それを解く必要がある。

本来であれば、大学がこのような教育をするべきなのだろうが、大学を卒業しても相変わらず「習っていないのでわかりません」、「やったこと無いのでできません」という人がいるところを見ると、残念ながらまだ大学も十分役割を果たせていないのだろう。

「学校の勉強が役に立たない」 との批判も、こういった現実から起きているとみられる。

企業において、「与えられた課題をこなす」から、「自分で問題を作り出す」人が求められるようになってきた現在、「問題解決」よりも「問題創造」が重要視されるべきであるとは、金言だと思う。

ビジネスパーソンの勉強とは、覚えることよりも、学んだらすぐ自分の手足を動かして身体で習得すること。実戦経験を積み重ねる中で、成果を出す力を獲得することです。

捨てる「習慣」:学歴や資格にこだわっていると「ヒマな人」だと思われる 2015年02月20日 05時00分


資格取得に自分の時間とお金をかけることは結構ですが、大事なのはいかにそれを回収するかということ。実戦経験を積み重ねる中で成果が出せなければ、それは単なる暇つぶしでしかありません。

本連載は、午堂登紀雄著、書籍『1つずつ自分を変えていく 捨てるべき40の「悪い」習慣』(日本実業出版社刊)から一部抜粋、編集しています。
「忙しい」という口グセ、完璧主義、自社基準の評価――あなたには「捨てたほうがいいかも」と思う習慣はいくつあるでしょうか?
時間と経験が積み重なると、自分でも気付かないうちに行動や思考が習慣化していきます。自分が本当は何を欲しがっていて、何がやりたいのかが分からないまま、情報や他人の意見に流されがちになります。
本書では、人生に「悪い影響」をもたらす40の習慣について、「捨て方」と「捨てて得られるもの」を具体的に伝えます。捨てたいと思うものを1つずつ捨てていくことで、あなたの人生は少しずつ前向きな方向に変わります。

 小→中→高→大→就職という進学ルートは本当に正しいのか、日本の教育内容は時代の変化に対応しているのか疑問に感じています。根拠の1つは、職業機会の変化です。

子どもたちは、まだ世の中に存在しない職業に就く

 例えば私が小学校に入学したとき、携帯電話やスマートフォン業界、インターネット業界はありませんでした。コーチングや情報セキュリティなども最近の仕事ですし、マンション管理士は西暦2000年以降に出現した職業です。
 ということは、20年後の将来、自分の子どもが就くのは、もしかしたら今はまだ存在しない仕事である可能性があるわけです。
 そう考えると、既存の概念や答えが存在する理論のインプット、旧来の常識から見た知識の暗記を繰り返す教育にいったいどれほどの価値があるのか――と、思えてこないでしょうか。
 もちろん、仕事の進め方や人間心理、問題解決やアイデア発想の本質がそうコロコロ変わるわけではありませんから、大部分の人にとっては、高等教育機関への進学は変わらず重要であり続けるでしょう。しかし、とくに日本の大学の多くは、研究者養成機関か従業員量産システムの域を出ていないと感じます。

世界で活躍する能力は学校で学べない

 クリエイティブな能力の高い人は、起業家だったり、自営業で活動しています。もちろんサラリーマンでも高給取りのポジションを手に入れています。
 実際、アップルやグーグル、アマゾンのように、業界を超えて競争ルールを変革した会社が利益を独占しています。とくに欧米各社が取り組むスマート革命は、IT業界だけでなく、自動車産業やエネルギー産業のあり方まで変えようとしています。
 さらに、ソーシャルメディア時代では世界に散らばるプロフェッショナルに声をかけ、あるいは声がかかり、グローバル規模でプロジェクトを組んだり仕事を受発注するのがあたりまえになります。
 翻って、今日の学校教育は「新しいものをつくる」「従来のしくみを変える」「ものごとの本質をとらえる」「ソーシャルでの社交性を身につける」「主義主張や価値観が異なる人と対話できる」といった能力を獲得、あるいは高度化するカリキュラムになっているでしょうか。
 ほとんどの学校の教育は、「ペーパーテストで良い点をとる」方向に向かっています。小学校はともかく、自我が芽生えた中学校、将来の進路を考え始める高校でも受験勉強を意識します。
 大学も理論重視で実務とはほど遠い。研究者の育成には適していても、ビジネスパーソンとしての基礎づくりになっているのか。
 つまり、学歴を得るための教育を捨て、子どもが自分の力で人生を切り開くことができるような教育を、親が意識して与えることも重要ではないでしょうか。

資格の限界

 今でも多くの社会人が資格取得の勉強をしています。
 かつては、資格を持っている人は「専門知識を持っている人材」「努力を惜しまない人物」という一定の評価を受けることができ、昇給や手当、昇進や転職などにおいて少なからず恩恵をあずかることもできました。
 しかし現代においては、「覚える」という行為の価値はどんどん低くなっています。たくさんの資格を持っていると「ヒマな人」という評価になりかねません。
 さらに、資格の問題点は、需要と供給のバランスの崩壊です。例えば、司法試験・司法書士・公認会計士・税理士・社会保険労務士・中小企業診断士・宅地建物取引等主任者の国家資格ホルダーは、平成に入ってからだけでも100万人以上増え、いまだに毎年5万人以上の合格者が生まれています。昭和の時代から数えると、有資格者はものすごい人数が存在することになります。
 さらに、簿記やFPなど、公的機関による資格取得者も含めると、毎年膨大な数の資格ホルダーが生まれているわけです。

 では、これからの人口減少時代、そうした有資格者に対するニーズは高まっていくでしょうか? 供給過剰になり人が余り、ダンピング競争になることが容易に想像できます。そんな競争過多の世界で勝ち残るには、よほどの商才が必要です。
 もちろん私は資格取得を全否定しているわけではありません。税理士や弁護士はもちろん、そもそも法律で独占業務として定められている資格も多数存在しますし、知的財産権の分野などのように、今後需要の拡大が見込めるものもあります。そうした独占分野で専門性の高いスキルを身につけて独立したいという、明確な意志がある場合もあるでしょう。
 しかし、「手に職をつけたい」などという漠然とした理由で取り組むには、資格取得に要する時間とエネルギーはあまりに大きいと言えます。
 そのため、資格取得を目指す前に「その職にニーズはあるのか?」「これからもニーズはあり続けるのか?」「どのような方法で収益化できるのか?」をしっかり考えてから取り組む必要があります。

投資するなら「回収」しないと意味がない

 「20代のうちは自分に投資しなさい」という主張は確かにうなずけますが、「投資」であるからには回収しなければなりません。つまり、勉強を始める前に、どのように回収すればいいかを同時に考えておく必要があります。
 最も重要な回収方法は、当然ながらお金を稼ぐことです。ビジネスパーソンの勉強とは、最終的に「どれだけお金を稼ぐ自分になれるか」という指標で測られます。
 なぜなら、顧客に喜んでもらってはじめてお金をいただけるわけですから、換金できない勉強は社会の役に立っていないということを意味するからです。それはつまり趣味の世界、暇つぶしです。

学びと実践を同時並行させる

 お金を稼ぐ自己投資とは、「身体を動かしてマスターする」ということを意識することです。例えば、コピーライティングの本を読んだらすぐにコピーを書いてみる。トップ営業のノウハウを聞いたら、家に帰ってすぐにロールプレイングしてみる。新しい英語表現を学んだら、すぐ口に出して何度も繰り返す。
 そのようにして、学んだことと身体の動きを直結させることを意識して、知識を実践力に変換することが大切です。
 つまりビジネスパーソンの勉強とは、覚えることよりも、学んだらすぐ自分の手足を動かして身体で習得すること。実戦経験を積み重ねる中で、成果を出す力を獲得することです。

今日という名の鏡 2

【科学】量子の世界では「時間の逆流」が起こっている…未来を知ることで過去の状態が変化


量子力学の世界では、観測される前の時点での粒子の状態は単に未知であるのではなく、そもそも決定されておらず、観測者の観測行為自体が粒子の状態を決定すると考える。これは、有名な「シュレーディンガーの猫」の思考実験の基になっている考え方である。

ワシントン大学のカーター・マーチ教授は、粒子の未来の状態を知ることによって、その粒子の過去の状態が変化することに気付いた。つまり、未来の事象を知ることによって過去を変えることができるということであり、これがもしも古典力学の世界にもあてはまるとしたら、私たちが現在取っている行動は、未来の私たちの意思決定によって影響を受けていることになる。

こうした考えは今のところすべて仮説ではあるが、物理学者たちは、量子力学の世界でこのような時間の逆転が実際に起こるかどうかを確かめるための装置の作製を行なった。マーチ教授はこの技術を使って2つの粒子の異なる時点での量子状態を観測した。

量子状態の検出はマイクロ波の箱に収めた回路によって行なう。マイクロ波長の光子を数個、箱に送り込むと、それらの光子の量子場が回路と相互作用する。箱の中に光子が存在しているとき、光子は量子系についての情報を持っている。光子同士を量子重ね合わせ状態にして、強い観測を行い、観測結果は隠したまま、続けて弱い観測を行なう。

時間が正方向だけに流れているとして計算すると、隠されていた量子状態を正しく当てる確率は50%になる。しかし時間が逆方向にも流れているとして、正方向、逆方向の時間での計算を等価に扱えるとすると量子状態を当てる確率は90%に上がる。

研究チームが量子の初期状態についての観測結果をチェックしたところ、正解確率はちょうど90%になっていた。この結果は、量子力学の世界では時間が正方向にも逆方向にも流れていることを示唆している。

マーチ教授のコメント
    「多くの粒子から成り立っているこの現実世界で、なぜ時間が正方向にしか流れずエントロピーが常に増大するのかはよく分かっていません。しかし、たくさんの人がこの問題に取り組んでおり、あと数年で解決できると期待しています」

http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-2946445/Can-past-changed-FUTURE-Bizarre-quantum-experiment-suggests-time-run-backwards.html


シュレーディンガーの猫


シュレーディンガーの猫(英: Schrodinger's cat)またはシュレディンガーの猫とは、量子力学の問題点を突く思考実験。物理学者のエルヴィン・シュレーディンガーが1935年に発表した、量子力学に対する批判・攻撃。この思考実験は量子論にも関連する。

まず、蓋のある箱を用意して、この中に猫を一匹入れる。箱の中には猫の他に、放射性物質のラジウムを一定量と、ガイガーカウンターを1台、青酸ガスの発生装置を1台入れておく。もし、箱の中にあるラジウムがアルファ粒子を出すと、これをガイガーカウンターが感知して、その先についた青酸ガスの発生装置が作動し、青酸ガスを吸った猫は死ぬ。しかし、ラジウムからアルファ粒子が出なければ、青酸ガスの発生装置は作動せず、猫は生き残る。一定時間経過後、果たして猫は生きているか死んでいるか。

この系において、猫の生死はアルファ粒子が出たかどうかのみにより決定すると仮定する。そして、アルファ粒子は原子核のアルファ崩壊にともなって放出される。このとき、例えば箱に入れたラジウムが1時間以内にアルファ崩壊してアルファ粒子が放出される確率は50%だとする。この箱の蓋を閉めてから1時間後に蓋を開けて観測したとき、猫が生きている確率は50%、死んでいる確率も50%である。したがって、この猫は、生きている状態と死んでいる状態が1:1で重なりあっていると解釈しなければならない。

我々は経験上、猫が生きている状態と猫が死んでいる状態という二つの状態を認識することができるが、このような重なりあった状態を認識することはない。これが科学的に大きな問題となるのは、例え実際に妥当な手法を用いて実験を行ったとしても、観測して得られた実験結果は既に出た結果であり、本当に知りたいことである重なりあった状態ではないため、実験結果そのものには意味がなく、検証のしようがないということである。


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Author:カズラキー

No.2

なすこともなく物さびしげな毎日を送ると、魂は退化するだろう。

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